求人情報を見ていると、「ワークライフバランスを大切にしています」という言葉をよく目にします。

「ワークライフバランス」。
言葉だけは知っているけれど、実際はどういう意味で、私たちの生活にどう関わっているのでしょうか。

ワークライフバランスとは「仕事と生活の調和」

ワークライフバランスとは、英語のWork-LifeBalanceを直訳した言葉で、
仕事（Work）と生活（Life）の調和（Balance）を意味します。
（参照 内閣府 仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章)

「残業が少ない会社」という意味で使われがちですが、
本来のワークライフバランスはもう少し広い考え方です。

ここでいうライフ=生活とは、単に休日のことではありません。
家庭、趣味、自己啓発、子育て、介護など、
人生の中にある仕事以外の時間すべてを含んでいます。

・仕事で一定の成果を出す
・生活の時間も無理なく確保できる

「仕事」と人それぞれの「大切にしたいこと」、どちらか一方が犠牲になるのではなく、
丁度よく無理なく両立させる。

人生全体の質を底上げするための、ポジティブな戦略と言い換えてもいいかもしれません。

日本で使われるようになったのはいつから？

ワークライフバランスという言葉は、欧米では1980年代ごろから使われてきました。

日本でこの言葉が注目され始めたのは、1990年代後半から2000年代にかけて、
働き方そのものを問い直す動きが、少しずつ形になっていった時期です。

当時の日本では、長時間労働や過労死（例: 1991年電通事件 厚生労働省参考URL）が社会問題化し、
「この働き方はいつまでも続けられるのか」という疑問が社会全体に広がっていきました。

その後、労働時間の見直しや子育て・介護と仕事の両立といったテーマについて、
企業や行政、労働者それぞれの立場から議論が重ねられるようになります。 

こうした流れを受けて、2007年には内閣府が「仕事と生活の調和（ワークライフバランス）憲章」を策定し、 国としてもこの考え方を広めていく姿勢を明確に示しました。

求職者の意識と企業の実態の間にズレはあるのか

求職者側の意識

マイナビキャリアリサーチLabの調査によると、2026年卒の大学生・大学院生のうち、20代で「ワーク中心の働き方を望む」と回答した人は57.7％でした。
（マイナビ 「マイナビ 2026年卒 大学生キャリア意向調査3月＜就活生のワークライフバランス意識＞」）

一見すると「仕事重視」に見えますが、さらに残業時間はどの程度なら良いか？という質問への
20代の回答を見ると、ワーク重視の学生でも許容残業は「週1～5時間（43.4％）が最多」となっています。

ここからわかるのは、「長時間労働OKではない」という意識があること、つまり、単に働くのではなく、「どう働くか」を考えている学生が多いことが分かります。

さらに、学情による2027年卒予定者向け調査では、企業選びで最も重視する項目として「ワーク・ライフ・バランス」を挙げた学生が約32％にのぼりました。

（学情 【２７卒学生調査】最重視する「就活の軸」、３人に１人が「ワーク・ライフ・バランス」)

給与や成長機会を抑えてトップになった点からも、ワークライフバランスが就職判断の重要な軸になっていることが読み取れます。

企業側の実態

一方、企業側を見ると、制度は整っていても、実際の運用には差があるのが現実です。

• 制度はあるが使いづらい
• 忙しい部署では形だけになっている
• 上司によって考え方が違う

このため、「制度はあるが、実態は違う」というズレが、企業と求職者のあいだで生まれやすくなっています。

企業と求職者ができること

企業がワークライフバランスを整えるためにできること

企業ができる取り組みは、決して特別なものばかりではありません。

フレックスタイム制度、テレワーク、有給休暇の取得促進、時間外労働の管理、育児・介護休暇の柔軟な運用などは、すでに働き方改革関連法の中でも示されています。

重要なのは、制度を用意することよりも、使われているかどうかです。

「休んでも評価が下がらない」
「定時に帰ることを説明しなくていい」

そんな職場の空気があるかどうかが、実は大きな差になります。

求職者がワークライフバランスを守るためにできること

「ワークライフバランスを大切にしている会社です」と求人票に書いてあっても、面接で具体的に聞いてみましょう。

「実際、残業時間はどれくらいですか」
「有給休暇は、みんな取れていますか」
「リモートワークを利用している人は、どれくらいいますか」

こういう質問は、遠慮する必要がありません。
むしろ、こういう質問をする人のほうが、企業側も「しっかり考えている人だな」と評価してくれることが多いのです。

入社後も、
時間管理のスキルを磨く
自分の価値観をはっきりさせる
上司と話し合う等
を行い、自分から動くことは大事です。

ただし、気をつけたいのは、制度と実態は別物だということです。

いくら立派な制度があっても、使えなければ意味がありません。

企業の実態については、口コミサイトを見たり、知り合いに話を聞いたり、リアルな情報を集めることが大切です。

我慢を前提にすると、バランスは崩れやすくなります。

企業と求職者、双方ができること

ワークライフバランスは、どちらか一方の努力だけで実現するものではありません。

企業は、期待する働き方を明確に伝え、求職者や社員は、自分の価値観を言葉にして共有する。

「察する」のではなく、話すこと。
それが、ズレを小さくする一番の近道です。

ワークライフバランスは「甘え」ではない

ワークライフバランスは、楽をするための考え方ではありません。
求職者と企業の双方が、持続可能な働き方を考える際の共通の土台とも言えるでしょう。

理想的なワークライフバランスは、人やライフステージによって異なります。
完璧な形があるわけではありません。

ただ最近、若い世代を中心に、働き方に対する価値観が変化していることは確かです。
重要なのは、自分にとって無理のない働き方を見極めることです。

企業にとっては制度や環境を整えることが、個人にとっては自分の希望を言葉にし、必要な行動を選ぶことが求められます。ワークライフバランスは、一度決めて終わりのものではありません。

状況に応じて見直しながら、自分なりの「ちょうどよさ」を探していく。
その積み重ねが、後悔の少ない働き方につながっていくはずです。

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